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「日本口腔検査学会」の設立にあたり

日本口腔検査学会 会長
(東京歯科大学臨床検査学 教授)
井上 孝
 平成18年4月の薬事法改正並びに、平成19年4月からの改正医療法で、患者の安全と医療の質の保証なくして医療ができない、医療を行ってはならない大変厳しい状況に臨床現場は置かれています。そして、国民はより質の高い歯科医療を求め、患者への歯科医療における説明責任は不可欠なものになりました。さらに、新規歯科医療技術の申請、歯科保険点数の改正において、当然のことながら、これまで以上にエビデンスを示すことが要求されています。
 翻って、歯科医療を見てみますと、MTなる診断名により、欠損をいかにして修復するかに主眼が置かれ、診断に関わる検査や治療後の評価に用いる検査がなく、エビデンスを構築するための基盤を十分には持っていないと言えます。
 日本歯科医学会の専門分科会の臨床系学会においては、それぞれの学会において検査の開発、導入が検討されていますが、研究段階をでることはありません。また、全国の歯科大学・歯学部附属病院はそれぞれ検査センターを備えているものの、口腔外科の付属であることは否めません。もちろん、県歯科医師会レベルで検査の重要性が議論されてはいるものの、組織的な活動になっていません。一方、皆様、歯科医療機器製造企業・販売業者あるいは検査会社は歯科における検査の重要性あるいはマーケットとしての可能性を感じているものの、保険収斂への道筋が現状無いことから(保険に収斂するためには、学会からの要望が必要)歯科の臨床現場での普及はまだ先と捉えているように見受けられます。
 このような状況を受け、私どもは、歯科医療、口腔疾患に関わる検査の開発、臨床現場への普及、検査値の標準化・標準値管理、検査・診断機器の開発、臨床検査会社との連携などを強力に推進する必要があると考え、この度『日本口腔検査学会』を立ち上げました。この新たな学会の活動は、歯科医療の高度化、患者への説明責任、新規歯科医療技術の導入などを達成し、歯科医療界全体として国民のニーズに応える高度な歯科医療を提供し、国民の健康の維持増進の助けになると信じております。また、この学会は、臨、学、産が一体となり、相互に協力、連携をしなければ、目指す成果を得ることはできないと考えております。
 皆様には、この学会の趣旨にご賛同いただき、歯科に新しい領域を創造するお手伝いをお願いしたいと思います。幸い、日本歯科医師会並びに日本歯科医学会双方の推薦をいただくことができました。臨、学、産がそれぞれの役割を果たすことができれば、日本の歯科界が大きく広がり、ひいては日本国民の健康維持、増進に少なからぬ影響を及ぼすものと信じます。

「日本口腔検査学会」の趣旨

  日本口腔検査学会は、歯科医療の高度化、患者への説明責任、新規歯科医療技術の導入などを達成し、国民の健康の維持増進の助けになることを目標とし、歯科医療、口腔疾患に関わる検査の開発、臨床現場への普及、検査値の標準化・標準値管理、検査・診断機器の開発、臨床検査会社との連携などを強力に推進するために2007年11月に発足いたしました。本学会の発足に際しては、幸いにも日本歯科医師会並びに日本歯科医学会双方の推薦をいただくことができ、また、臨、学、産が一体となり、相互に協力、連携をしなければ目指す成果を得ることはできないとの考えに基づき、会員は臨床医、大学等の研究者のみならず、歯科関連企業の皆様や検査機器および検査業務に関わる産業界の方々を交えて組織されています。

  本学会の活動は、診断に関わる検査や治療後の評価に用いる検査を確立し、歯科に根拠に基づいた医療をなおいっそう構築するための基盤を構築することによって、日本の歯科界を大きく広げ、歯科医療界全体として国民のニーズに応える高度な歯科医療を提供し、国民の健康の維持増進の助けになると信じて、一人でも多くの方に入会いただきますようお願い申し上げます。




 Copyright (C)2007 日本口腔検査学会 : Japanese Society for Evidence and the Dental Professional